教員からEdTech（エドテック）企業に転職する方法｜5職種の評価軸と選考フロー【元教員監修】

教員からEdTech（エドテック）企業への転職は、教育現場の経験がそのまま評価される、数少ないルートのひとつです。ただ「教育に関わり続けられそう」という理由だけで受けると、ほぼ確実に落ちます。この記事では、EdTech企業の5つの職種ごとに教員経験のどこが評価され、どこが評価されないのか、選考の4段階で何を問われるのか、そして年収は本当に上がるのかを、出典のある数字と実例で整理しました。

私自身、公立中学校で英語を教えていたころは「教員の経験なんて、学校の外では通用しない」と思っていました。でも実際にキャリア支援の側に回ってみると、EdTech企業の採用担当者が本当に欲しがっているのは、プログラミングができる人ではなく「学校の中で何が起きているかを、事業の言葉で説明できる人」でした。その翻訳のやり方まで、この記事に書きます。

なお、EdTech以外の教材出版・学習塾・研修会社なども含めて広く見たい方は、教育業界への転職完全ガイド｜EdTech・教材出版・研修会社の8業界のほうが向いています。この記事はEdTech1業界だけを深く掘る記事です。

EdTech（エドテック）とは？教員の転職先として何が起きているか

EdTech（エドテック）は「Education（教育）」と「Technology（テクノロジー）」を組み合わせた言葉です。学習アプリ、授業支援クラウド、学習eポータル、成績・出欠を扱う校務支援システム、オンライン学習サービスなど、テクノロジーで教育の課題を解こうとしている事業の総称だと考えてください。

まず、いま業界に何が起きているのかを数字で見ます。転職先を選ぶときに、雰囲気ではなく数字で見ておくと、面接でも「なぜこの業界なのか」に厚みが出ます。

伸びているのは「学校・法人向け」。個人向けは横ばい

矢野経済研究所の調査によると、国内のeラーニング市場は2024年度に3,812億円（前年度比2.1％増）、2025年度は3,849億円と予測されています。ただし中身を分けて見ると、様子がかなり違います。

出典：矢野経済研究所「eラーニング市場に関する調査（2025年）」2025年4月22日発表（yano.co.jp）

ここが、教員にとって決定的に重要な点です。伸びているのは「学校や法人を相手にする仕事」のほうだからです。そして学校を相手にする仕事は、学校の中を知らない人には、どうやっても難易度が高い。ここに教員経験の値段がつきます。

NEXT GIGAで「入れる」から「使われる」へ論点が移った

GIGAスクール構想の第2期（いわゆるNEXT GIGA）では、令和5年度補正予算で都道府県に基金が造成され、端末更新のために約2,643億円が計上されました。補助基準額は1台あたり5.5万円、公立学校の補助率は3分の2です。

つまり端末は、すでにほぼ行き渡っています。これから業界の勝負どころになるのは「入れること」ではなく「入れたものが、現場で本当に使われるかどうか」です。

使われるかどうかを左右するのは、機能ではありません。4月の校務分掌が決まった直後にどう研修を組むか、ICTが苦手な先生をどう巻き込むか、管理職にどう説明して校内の合意を取るか。ここは、教員をやっていた人にしか設計できない領域です。

ただし、EdTechは右肩上がり一色ではありません

正直に書きます。EdTechは「伸びている成長産業」というイメージで語られがちですが、再編も起きています。

たとえば、ソフトバンクとベネッセホールディングスの合弁会社として2014年に設立されたClassi株式会社は、2026年4月1日付でベネッセコーポレーションに吸収合併されました。サービス自体はベネッセが引き継いで継続していますが、会社としてはなくなっています。

「EdTechならどこでも安泰」ではありません。転職先を選ぶときは、事業が誰からお金をもらっているのか（学校か、自治体か、保護者か）を必ず確認してください。業界全体をもっと広く見比べたい方は教育業界への転職完全ガイドを、EdTech以外のIT企業も視野に入れたい方は教員からIT業界へ転職するにはも合わせてどうぞ。

EdTech企業の5職種と、教員経験が評価されるポイント

「EdTechに転職したい」で止まっている人がとても多いのですが、EdTechは業界名であって、職種名ではありません。そして職種によって、評価される教員経験はまったく別物です。ここを分けずに応募すると、職務経歴書がどの職種にも刺さらないものになります。

ここでは、教員からの転職で現実的に狙える5職種を、入りやすい順に並べます。

1. カスタマーサクセス｜導入した学校に「使ってもらう」仕事

すでに契約している学校や塾に対して、活用状況を見ながら定着を支援する職種です。解約（チャーン）を防ぎ、利用率を上げることが評価指標になります。教員からのEdTech転職で、最も入り口が広い職種です。

評価される教員経験

• 学校の年間スケジュールを体で知っていること（4月と3月に研修を入れない、11月は行事で動けない、等）
• ICTが苦手な先生の「できない理由」を、責めずに具体的に想像できること
• 校内で新しい取り組みを通すとき、誰に先に話を通すかが分かること
• 校内研修の講師をやった経験（そのままオンボーディング研修の設計に化けます）

そのままでは評価されないもの：授業の上手さ、教科の専門性。この職種で見られているのは「学校という組織を動かせるか」であって、授業力ではありません。

2. 導入支援・フィールドサポート｜自治体と学校の間に立つ仕事

自治体単位・教育委員会単位で導入が決まったあと、実際に各校を回って初期設定・研修・運用ルールづくりを行う職種です。会社によってはカスタマーサクセスと一体運用されています。

評価される教員経験

• 教育委員会・指導主事との折衝経験（研究指定校の担当、市の研究部会など）
• 年度をまたぐ運用設計（進級・進学時のアカウント移行は毎年ここでトラブルが起きます）
• 複数校にまたがる調整の経験（中学校区の小中連携、部会運営など）
• 個人情報の取り扱いに対する感覚。学校現場の緊張感を知っていることは大きな安心材料になります

3. コンテンツ制作・教材開発｜問題と学習体験をつくる仕事

学習アプリの問題作成、解説動画の監修、学習指導要領との対応表づくり、つまずきに応じた出題ロジックの設計などを担当します。

評価される教員経験

• 定期テストの作問と、そのあとの誤答分析。これはアセスメント設計の実務経験です
• 「どこでつまずくか」の勘所。これはデータだけでは出てこないので、非常に重宝されます
• 学習指導要領の構造を読める力（改訂のたびに対応表を作り直す仕事が発生します）
• 自作プリント・スライドの蓄積。ポートフォリオとして提出できます

注意点：教材づくりが好きな人ほど向いていますが、「自分の作りたい教材」ではなく「事業として売れる教材」を作る仕事です。ここのギャップで悩む人は多いです。

4. 学校向けセールス｜自治体の予算と入札を相手にする仕事

学校・学校法人・教育委員会に対して提案し、契約に結びつける職種です。一般的な法人営業と違い、予算年度・入札・稟議のサイクルが読めるかどうかが成果を大きく分けます。

評価される教員経験

• 予算要求の時期と、学校のお金の動き方を知っていること
• 教科書・教材の採択プロセスを見てきたこと（購買プロセスの理解そのものです）
• 管理職・事務職員・教育委員会という決裁の階層が頭に入っていること
• 保護者説明会や地域連携で、初対面の相手に説明してきた経験

営業という職種そのものへの不安がある方は、教員から営業職への転職｜「教える力」が活きる意外なキャリアも参考になります。

5. プロダクト企画・PdM｜何を作るかを決める仕事

プロダクトの方向性を決め、開発チームと事業側の間に立つ職種です。教員からいきなりここに入るのは、正直かなり難易度が高いです。データを根拠に優先順位を決める力と、開発の見積もりを理解する力が求められるためです。

現実的なのは、カスタマーサクセスやコンテンツ制作で2〜3年プロダクトを理解してから移るルートです。実際、社内異動でPdMになった元教員の方を何人も見ています。最初から狙わなくて大丈夫です。

5職種の比較表

教員経験を「翻訳」する｜校務分掌がEdTechの実務に化ける対応表

ここが、この記事でいちばん実務的な部分です。教員の職務経歴書が読まれないのは、経験が足りないからではなく、学校の中でしか通じない言葉で書かれているからです。

採用担当者は学校の内部用語を知りません。「校務分掌」「所見」「時数」と書いても、何をどれだけやったのかが伝わらない。だから翻訳が要ります。

私自身、退職して最初に書いた職務経歴書には「学級経営に注力しました」と書いていました。いま読み返すと、何をどれだけやったのかが1行も書かれていません。教員時代のことは、自分にとって当たり前すぎて、説明する言葉を持っていなかったのだと思います。翻訳は才能ではなく、型の問題です。

最後の行だけ、正直に書きました。部活動に費やした時間は本当に膨大なのに、「指導実績」としてはほとんど評価されません。ただし年間予算の管理、外部団体との調整、遠征の運営といった裏方の部分は、プロジェクト運営の経験として十分に通用します。切り出し方の問題です。

翻訳するときの3つのルール

ルール1：主語を「学校」から「相手」に変える
「授業改善に取り組んだ」ではなく「生徒の◯◯という状態を、◯ヶ月で◯◯に変えた」。企業が知りたいのは、あなたが何をしたかではなく、相手がどう変わったかです。

ルール2：人数・期間・回数を必ず入れる
「校内研修を担当」ではなく「教職員32名を対象に、年6回の研修を企画・実施」。規模が入るだけで、読み手は再現性を判断できるようになります。

ルール3：うまくいかなかったことも1行入れる
EdTech企業の面接では、失敗とその後の修正を必ず聞かれます。成功談だけの職務経歴書は、逆に「振り返っていない人」に見えます。

書き方そのものは教員・教師の職務経歴書テンプレート｜そのまま使える例文と書き方3ステップにテンプレートがあります。翻訳できるスキルの棚卸しは教員のスキルは市場価値が高い｜24のポータブルスキル一覧が使えます。

EdTech転職の選考フロー｜書類・面接・ワークサンプルで見られる4つの軸

EdTech企業の選考は、一般的な事業会社より実技寄りです。「教育への想い」を聞かれる場面は、思っているより少ないと考えてください。ここでは典型的な4段階と、それぞれで何を見られているかを整理します。

ステージ1：書類｜「学校の言葉」のままだと、ここで落ちます

書類で落ちる原因のほとんどは、経験不足ではなく翻訳不足です。前の章の対応表を使って、応募する職種ごとに書き分けてください。1通の職務経歴書を5職種に使い回すのが、いちばん通らないやり方です。

また、志望動機に「子どもが好きだから」と書くのは避けたほうがいいです。EdTech企業の多くは、子どもと直接会わない仕事です。書くなら「学校現場の◯◯という課題を、1校ではなく仕組みで解きたい」という形にします。

ステージ2：一次面接｜現場の解像度を測られる

ここが教員のいちばんの得点源です。よく聞かれるのは次のような質問です。

• 「先生方が新しいツールを使わない理由は、実際のところ何ですか？」
• 「校内で新しい取り組みを通すとき、誰が鍵になりますか？」
• 「4月から6月の先生の1日を、時間単位で教えてください」
• 「弊社のプロダクトを使ってみて、現場目線でいちばん使いにくかった点はどこですか？」

最後の質問は本当によく出ます。応募前にプロダクトを触っていないと、ここで終わります。無料トライアルや自治体で導入されているサービスなら、在職中でも触れます。

ステージ3：ワークサンプル｜課題が出るのがこの業界の特徴

2次選考以降で、実務に近い課題が出ることが多いです。よくあるのは次の3タイプです。

教員にとって朗報なのは、この課題は指導案づくりとほぼ同じ思考だということです。目標を決めて、手段を選んで、どう評価するかまで書く。毎年やってきたことです。違うのは、評価の指標が「生徒の理解」ではなく「顧客の継続」になることだけです。

ステージ4：最終面接｜「辞めた理由」の答え方で決まる

最終で必ず聞かれるのが、なぜ学校を離れるのかです。ここで評価が割れます。

評価されている4つの軸を、最後にまとめます。

• 現場解像度：学校の中を、他の候補者より具体的に語れるか
• 翻訳力：学校の話を、事業の言葉に変換できるか
• 自走できるか：正解が与えられない環境で、自分で決めて進められるか
• 批判で止まらないか：課題を語ったあとに、必ず打ち手まで言えるか

面接の型は教員から転職する際の面接対策｜よく聞かれる質問10選と回答例、退職理由の答え方は教員の転職面接で「なぜ辞めるのか」にどう答える？に詳しくまとめています。

EdTech転職のお金｜教員の給与と比べて年収は上がるのか

いちばん知りたいところだと思います。先に結論を書きます。「EdTechに移れば年収が上がる」とは言えません。会社によって幅が大きすぎるからです。ここでは、出典のある数字だけを並べます。

まず、いまの自分の水準を確認する

総務省の令和6年地方公務員給与実態調査によると、平均給与月額は次のとおりです。

出典：総務省「令和6年地方公務員給与実態調査」（平均給与月額＝給料月額＋諸手当。期末・勤勉手当は含みません）

一方、民間の水準は国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」で給与所得者の平均給与478万円、正規雇用に限ると545万円とされています。

教育系の上場企業の平均年収は、こんなに幅があります

各社の有価証券報告書にもとづく平均年収（2025年2月時点）を並べると、「教育業界＝低い」でも「EdTech＝高い」でもないことがはっきりします。

出典：各社有価証券報告書（EDINET）／Education Career「教育業界の平均年収ランキング」2025年2月時点。平均年収は全社員の平均であり、職種別・中途入社時の提示額とは別物です。

この記事で「あえて書かないこと」

他の記事では「カスタマーサクセスなら500〜650万円」といった職種別レンジをよく見かけます。ただ、その根拠は求人媒体の掲示レンジであることがほとんどで、母集団も算出方法も公開されていません。裏が取れない数字は書かないというのが、このメディアの方針です。

代わりに、求人票で必ず自分の目で確認してほしい項目を置いておきます。ここを見れば、レンジの推測より確実です。

年収そのものの動き方は教員から転職して年収は上がる？下がる？｜リアルな収入事情と年収アップ戦略、退職前後のお金は30代教員の退職お金完全ガイド｜退職金・失業保険・住民税・国保の落とし穴が詳しいです。

教育ICTの現場から動いた元教員3人の転職実例

ここからは、実際に教育ICTの現場から動いた方の例を3つ紹介します。いずれもキャリア相談でお会いした方で、ご本人の了承のもと、特定されない範囲に加工しています。

Aさん（30代・公立中学校の理科教員 → 学習eポータル企業のカスタマーサクセス）

ICT推進担当を3年。校内でChromebookの活用研修を年6回まわしていた方です。「自分は授業がうまいわけではない」と最初は自信がなさそうでした。でも棚卸ししてみると、教職員32名を巻き込んで研修を設計・実施し、活用率を学校全体で引き上げた実績がそのまま残っていました。

選考ではオンボーディング設計の課題が出て、「4月は絶対に研修を入れない。5月の連休明けに30分だけもらう」という提案を書いたところ、面接官から「なぜ4月がだめか説明できる候補者は初めて」と言われたそうです。年収は初年度ほぼ横ばい、2年目に上がりました。

Bさん（40代・私立高校の数学教員 → 学習アプリのコンテンツ制作）

作問が好きで、20年分の自作問題とその誤答分析のノートを持っていた方です。「40代からの未経験転職は無理でしょう」とおっしゃっていましたが、ポートフォリオとして単元1つ分の問題・解説・つまずき想定を提出したところ、1社目で通過しました。

入社後にいちばん苦労したのは、教材の質ではなく納期だったそうです。「学校では自分のペースで作れたけど、会社では締切が先に決まっている」。ここは正直、多くの方がつまずくポイントです。

Cさん（30代・公立小学校教員 → 校務支援システム企業の導入支援）

市の研究部会で指導主事とやりとりした経験がある方でした。教育委員会の年度予算のサイクルを説明できるという、その1点で選考が一気に進みました。

ただし、この職種は出張が多く、4〜6月が繁忙期です。お子さんが小さいご家庭だったので、面接の段階で出張頻度を具体的に確認してもらいました。結果として在宅とのハイブリッドで折り合いがつきましたが、働き方の条件は、内定後ではなく選考中に聞いたほうがいいと改めて思った事例です。

3人に共通しているのは、授業の話で勝負していないことです。校務分掌、研修、委員会との調整といった「授業以外の仕事」が、そのまま評価につながっていました。

EdTech企業に転職して後悔する3つのパターンと避け方

転職そのものはうまくいったのに、1年経たずに「戻りたい」となってしまう方もいます。その理由は、だいたい次の3つに集約されます。先に知っておけば、避けられます。

パターン1：「教える仕事」が続くと思っていた

これがいちばん多い誤解です。EdTech企業の仕事の大半は、子どもに教える仕事ではありません。カスタマーサクセスの相手は先生、セールスの相手は教育委員会、コンテンツ制作の相手はデータと締切です。子どもの反応を直接受け取れる場面は、ほとんどありません。

もし「教えること自体を続けたい」のであれば、EdTechより向いている選択肢があります。教員から塾・予備校講師への転職｜教え続けたい人の選択肢や、通信制高校・オンライン家庭教師のほうが、望んでいるものに近いかもしれません。辞めるか続けるかの前に、「何を続けたいのか」を分けて考えてください。

パターン2：現場批判で止まってしまう

元教員だからこそ、学校の課題は誰よりも語れます。それは強みです。ただし、社内で「学校はこれだからダメなんです」と言い続ける人は、あっという間に顧客を下に見ている人として扱われます。

EdTech企業にとって、学校は顧客です。課題を語ったあとに必ず打ち手を置く。この癖は、入社前からつけておいて損はありません。

パターン3：「決めない仕事」に慣れていない

学校には、年間行事予定という強力な枠組みがあります。4月に決まった枠に沿って1年が進む。この安心感は、外に出て初めて分かります。

企業では、優先順位を自分で決める場面が毎日あります。「何をやらないか」を自分で決めなければ、いつまでも終わりません。ここに戸惑う方は本当に多いです。ただし、これは能力の問題ではなく慣れの問題で、半年もすれば大半の方が適応しています。

ある20代の方は「最初の3ヶ月は、指示がないことが怖かった。学校では時間割が決まっていたので」と話していました。その方も半年後には「自分で決められることのほうが楽しい」に変わっています。

ちなみに、この3つのどれかに当てはまりそうだと感じたとしても、「だから辞めないほうがいい」という話ではありません。知ったうえで選ぶことと、知らずに飛び込むことは、まったく違うというだけです。

在職中に始める｜教員からEdTech転職までの6ステップ

最後に、在職中のまま進められる手順を6つに分けます。教員は平日に動きにくい職業なので、順番を間違えないことが何より効きます。

ステップ1：自分のICT実績を、年度末までに書き出す

研修の回数、対象人数、使ったツール、その結果どう変わったか。記憶は年度が変わると驚くほど消えます。3月中に、箇条書きでいいので残してください。異動があるなら、なおさら先に書き出しておくことです。

ステップ2：プロダクトを実際に触る

面接で必ず「使ってみてどうでしたか」と聞かれます。勤務校で導入されているものがあれば、それがいちばん強い材料です。無ければ、無料トライアルや個人向けプランで触っておきます。触っていない人と触っている人の差は、面接で10秒で分かります。

参考までに、学校現場で広く使われている国内サービスをいくつか挙げます（いずれも2026年8月時点で提供が確認できるものです）。

※各社の公表資料にもとづく2026年8月時点の情報です。なお、ベネッセとソフトバンクの合弁会社だったClassi株式会社は2026年4月1日にベネッセコーポレーションへ吸収合併され、サービスはベネッセが継続提供しています。応募前に必ず各社の最新情報をご確認ください。

ステップ3：最低限のビジネス用語だけ入れる

全部覚える必要はありません。面接で出てくるのは、だいたいこの範囲です。

ステップ4：職務経歴書を職種別に作り分ける

第3章の対応表を使って、応募する職種ごとに冒頭の要約を書き換えます。全部を書き直す必要はありません。最初の5行だけ差し替えれば十分です。採用担当者が読むのは、まずそこだからです。

ステップ5：エージェントを目的で使い分ける

教育業界に特化したエージェント（Education Careerなど）と、IT業界に強いエージェント（Geeklyなど）、総合型の求人媒体（typeなど）では、出てくる求人が違います。EdTechは教育とITの境目にあるので、両方から見たほうが取りこぼしません。

ひとつだけ注意です。エージェントは「今すぐ転職する人」を優先します。まだ迷っている段階なら、そう伝えたうえで情報収集として使うほうが、お互いに消耗しません。

ステップ6：年度の区切りを味方につける

教員の退職は年度末が基本です。逆算すると、秋（9〜11月）に選考を受けて、年内に内定、年度末で退職、4月入社という流れが最も無理がありません。ただし企業側の採用は通年で動くので、良い求人が出たタイミングで動くのが本来は正解です。内定後の入社時期は、事情を話せば相談に乗ってもらえるケースが多いです。

年代ごとの戦略は30代教員の転職は遅くない｜転職成功のための3ステップ、40代教員の転職完全ガイド｜20年経験を活かす8職種と成功パターンにまとめています。

よくある質問

まとめ

• EdTechで伸びているのは学校・法人向け（BtoB）。学校の中を知っている人ほど有利な領域が広がっています
• EdTechは業界名であって職種名ではありません。カスタマーサクセス／導入支援／コンテンツ制作／セールス／プロダクト企画で、評価される経験はまったく別物です
• 入り口がいちばん広いのはカスタマーサクセスと導入支援。効くのは授業力ではなく、校内研修・分掌・委員会との調整といった「授業以外の経験」です
• 選考は書類 → 現場理解の面接 → ワークサンプル → 最終の4段階。プロダクトを触っていないと一次で終わります
• 年収は「EdTech＝高い」ではありません。有報ベースでも956万円から520万円まで幅があります。求人票の6項目を自分の目で確認してください
• 職種別の年収レンジは、公的な裏が取れないためこの記事では書きませんでした。数字は出典があるものだけを見てください
• 2022年7月1日時点で有効だった教員免許（臨時免許状を除く）は、更新制の廃止で有効期限がなくなりました。EdTechに出ても、学校に戻る道は残っています
• 「教えること自体を続けたい」なら、EdTechより塾・予備校講師のほうが近いかもしれません。辞めるか続けるかの前に、何を続けたいのかを分けて考えてください
• 広く見比べたい方は教育業界への転職完全ガイド｜8業界、教員・教師からの転職先おすすめ15選、教員のキャリアプラン完全ガイドもどうぞ

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