教師と結婚はやめとけ？教員と結婚するメリット・デメリット｜妻・夫のリアル

「教師と結婚はやめとけ」という声も、「教員と結婚は勝ち組」という声も、どちらも極端です。公立中学校で11年、私立高校で1年働いた元教員の私が、教員と結婚するメリット・デメリットと、教員の妻・夫のあるあるを、国の調査の数字も使って整理します。

「教員と結婚するって実際どうなの？」——これ、教員本人からも、教員を好きになった相手からも、よく聞かれる質問です。

ネット上には「公務員と同じで安定」という肯定論から、「部活で家にいない」「持ち帰り仕事ばかり」という否定論まで、極端な意見が並んでいます。でも、実際はもっとグラデーションがあります。

Re-Careerには現職教員・元教員の方から、パートナーとの関係や結婚に関する相談が日々寄せられます。この記事では、元教員である私の経験と、Re-Careerで伺ってきたリアルな声をもとに、教員と結婚することのメリット・デメリットを、パートナー視点・本人視点の両方から整理します。

教師と結婚は「やめとけ」？「勝ち組」？両方の声を元教員が確かめました

「教師 結婚」について調べると、「やめとけ」という声も、「勝ち組」という声も出てきます。私はどちらも、一部は本当で、一部は言いすぎだと思っています。

この章では、まず「やめとけ」と言われる理由を整理し、そのうち数字で確かめられるものは国の調査で確かめます。そのうえで「勝ち組」と言われる理由も見ていきます。

「やめとけ」と言われる理由は、主に3つ

ネットの声を読んでいくと、理由はだいたい次の3つに集まります。

・忙しくて、平日も土日も家にいる時間が短い
・公立なら異動があり、勤務先や通勤が数年ごとに変わる
・保護者対応や生徒指導のストレスを、家に持ち帰りやすい

2つめと3つめは、学校や自治体、本人の性格によって差が大きく、全国の数字では語れません。1つめの「忙しさ」だけは、国の調査で数字になっています。

忙しさは、文部科学省の調査で数字になっている

文部科学省の「教員勤務実態調査（令和4年度）」の確定値（2024年4月公表）では、2022年10・11月の公立小・中学校の教諭の1日あたりの在校等時間は、平日で小学校10時間45分、中学校11時間1分でした。平日はこれとは別に、家への持ち帰り時間が小学校37分、中学校32分あります。

土日は、1日あたりの在校等時間が小学校36分、中学校2時間18分です。中学校の土日のうち1時間29分は、部活動・クラブ活動の時間でした。「土日も部活でいない」と感じるパートナーがいるのも、この数字を見るとうなずけます。

一方で、同じ調査では、前回の2016年度（平成28年度）調査と比べて、平日・土日ともにすべての職種で在校等時間が減っています。中学校の教諭の土日は、3時間22分から2時間18分へ、1時間以上短くなりました。「忙しい」は事実ですが、「ずっと変わらない」わけではありません。

※在校等時間は、学校にいる時間を基本に、校外での研修や引率、テレワークの時間を足し、休憩時間や勤務時間外の自己研鑽などを除いたものです。前回（2016年度）の調査とは、一部の時間の扱いが異なる可能性があると、文部科学省が注記しています。調査の対象は全国から抽出した公立学校のフルタイムの常勤の教員で、数字はその平均です。実際の忙しさは、校種・校務分掌・部活動の担当で大きく変わります。出典：文部科学省「教員勤務実態調査（令和4年度）【確定値】について（概要）」「教員勤務実態調査（令和4年度）【確定値】」

「勝ち組」と言われる理由も、半分は本当

公立学校の先生は地方公務員で、給料は自治体ごとの給料表で決まります。平均の給与月額やボーナスの水準は、この記事のFAQで総務省の統計を紹介しています。収入の見通しが立てやすいのは、結婚相手として確かに安心できる点です。

ただ、「安定しているから勝ち組」と言い切れるかは、別の話です。世帯の収入はパートナーの働き方しだいで変わりますし、上で見た忙しさの分だけ、家事や育児の分担は話し合いが必要になります。お金の見通しと時間のゆとりは、いつもセットで手に入るわけではありません。

「やめとけ」かどうかは、職業より「話し合えるか」で決まる

ここまで見てきたとおり、教員の忙しさは、校種や部活動の担当によって大きく変わります。大切なのは、忙しさがあるかないかより、忙しさを前提に二人で話し合えるかどうかです。

結婚の前に、次の3つを一度話しておくと、「こんなはずじゃなかった」はかなり減ると思います。

・中学校・高校なら、部活動の担当と、土日の練習や大会がどのくらいあるか
・異動の範囲（今の家から通える範囲か、転居の可能性があるか）
・どちらかが「働き方を変えたい」と言い出したとき、どう話し合うか

異動の範囲や部活動の運営は、自治体や学校によって違います。一般論で決めつけず、相手の職場の実際を聞いてみてください。

教師と結婚することは、「やめとけ」でも「勝ち組」でもなく、二人でどう暮らしを組み立てるかの話だと私は思います。教員を続ける人とも、いつか働き方を変えるかもしれない人とも、納得できる結婚の形は選べます。

教員と結婚する「メリット」4つ

① 収入と雇用が安定している

公立学校教員は地方公務員で、法律で定める理由がなければ本人の意に反して免職されない（地方公務員法27条）ため、雇用は安定しています。ただ、同じ法律には、勤務実績がよくない場合や心身の故障、定数の改廃・予算の減少などによる免職（分限免職、28条）も定められていて、失業の可能性がゼロというわけではありません。私立校の雇用は、学校法人の経営状況にも左右されます。公立校の給料は、自治体ごとの条例で定める給料表に沿って決まり、経験を重ねるにつれて上がっていくのが基本です。ただし、60歳を過ぎた後の最初の4月からは、給料月額が7割になる仕組みがあります。国家公務員と同じ扱いを各自治体が条例で定めるよう、総務省が示しているものです。また、一定の年齢（国家公務員では55歳）を超えると昇給が抑えられる決まりを設けている自治体もあります（平均的な水準は、この記事のFAQで総務省の統計を紹介しています）。

育児休業は、公立学校の正規採用の先生なら、子どもが3歳になるまで取れます（地方公務員の育児休業等に関する法律）。民間の会社員や私立学校の先生は、育児・介護休業法で原則1歳まで（保育所に入れないなどの場合は最長2歳まで）と定められていて、法律の定めで比べると、公立の正規採用の先生のほうが休める期間は長めです。ただ、これは法律で決まった最低限の期間なので、勤め先の規則でこれより長くしているかどうかは、勤め先で確かめてください。ただし、公立の先生が育休中に共済組合から受け取る育児休業手当金は、民間の雇用保険の給付と同じく原則1歳まで（延長しても最長2歳まで）で、それより後は給付がありません。介護のための休暇は、公立なら自治体の条例で決まるので、相手の自治体で確かめてください。子どもを産み育てる前提で結婚を考えるときの、判断材料のひとつになります。

② 住宅ローンの審査で見られる点を満たしやすい

住宅ローンの審査では、多くの金融機関が年収や勤続年数を見ています。国土交通省「令和7年度 民間住宅ローンの実態に関する調査」では、年収を見る金融機関が94.2％、勤続年数が93.9％、雇用形態が70.6％でした。正規採用の先生は、収入の見通しが立てやすく、勤続年数も重ねやすいので、こうした点で不利になりにくい職業です。ただ、審査の基準は金融機関ごとに違い、職業だけで結果が決まるわけではありません。

③ 真面目で責任感が強い人が多いと言われる

全員がそうとは言えませんが、人に教える仕事を選ぶ人には、倫理観や責任感を大切にする人が多いと言われます。ただ、性格は職業だけでは決まりません。「教員だから大丈夫」と決めつけず、相手その人を見てください。

④ 子どもとの関わりを仕事で積み重ねている

日々子どもと接している仕事なので、子どもの発達段階についての知識や、子どもとのコミュニケーションの経験を、仕事のなかで積み重ねています。実際、教員の配偶者から「子育てでわからないことをすぐ教えてくれるので助かる」という声はよく聞きます。

教員と結婚する「デメリット」5つ

① 土日・祝日が部活でつぶれる（中学・高校の場合）

部活動顧問になると、土日祝日の練習・試合引率が発生し、年間を通じて家族で過ごす時間が取りづらくなります。「結婚式の日程を部活の大会とかぶらないように調整した」「子どもの運動会にも顔を出せない年があった」という話は珍しくありません。

公立中学校の部活動では、2023年度から、休日の活動を中心に地域のクラブ活動へ移していく改革が始まりました。文部科学省は、2026年度から2031年度までを「改革実行期間」とし、呼び名を「地域移行」から「地域展開」に改めたうえで、この期間のうちに原則すべての部活動で休日の地域展開を実現することを目指しています（文部科学省のガイドライン・2025年12月）。ただ、進み方は自治体によって違い、高校はこの改革の主な対象ではありません。「部活離婚」という言葉まであるほど、部活動の負担は家庭の時間とぶつかりやすいので、相手の学校の今の状況を聞いてみてください。

関連記事：教員の働き方改革の現状と課題｜変わること・変わらないこと

② 仕事の持ち帰りで家庭時間が削られる

学校にいる時間だけじゃなく、授業準備・プリント作成・成績処理・所見作成など、自宅に持ち帰る仕事もあります（文部科学省の調査では、平日1日あたり小学校37分、中学校32分）。「結婚したのに毎晩夜11時までPCに向かってる姿しか見てない」という配偶者の声もあります。

③ 異動・転勤がある

公立の先生には、勤める学校が変わる人事異動があります。何年ごとに異動するか、どの範囲まで動くかは、教育委員会ごとの人事の方針で決まり、全国で共通の決まりはありません。異動で通勤時間が大きく変わることもあります。配偶者の転勤とタイミングが合わないと、別居生活や単身赴任を選ぶケースもあります。

④ 保護者対応・クレーム対応のストレスが家庭に持ち込まれる

日中に発生した保護者トラブルや生徒指導の案件が、夜帰宅してからも頭から離れない——これは教員の家庭でよく起きる現象です。パートナーとしては「今日は何があったの？」と話を聞くことが増え、感情労働の比重が高まります。

⑤ 「先生」というラベルが生活に影響する

地域によっては、教員はプライベートでも「先生」として見られがち。スーパーで生徒・保護者に会う、SNSの発信に気を使う、飲み歩きしづらい——こういう「職業上の自己監視」が、結婚後の生活スタイルに影響します。

パートナー視点で大事な「3つの心構え」

① 「仕事（中学・高校なら部活動も）で不在の時間が多い」を前提に家庭設計する

結婚生活は、お互いの仕事スタイルに合わせて設計するもの。教員と結婚するなら、平日の帰りが遅くなりやすいことや、中学校・高校で部活動を担当していれば土日の練習や大会もあることを前提に、ライフプランを一緒に考えられるかが大切です。逆に言えば、「パートナーが仕事に没頭する時間」を自分の時間に使える人には合っています。

② 子育てを「二人で分担」する意識が両者に必要

教員という仕事柄、家事育児が配偶者側に偏りやすい構造があります。ここを話し合わないままにすると、年月とともに不満がたまっていきやすくなります。結婚前から「どう分担するか」を具体的に話し合えるかどうかが、長期の関係性を左右します。

③ 「辞める・続ける」の選択肢をお互いに尊重する

教員という職業は「一度やめると戻りにくい」と言われがちですが、実際には、企業への中途採用、非常勤講師、教育関連の仕事への転職など、選べる道はいくつもあります。パートナーが「辞めたい」と言い出したときに、頭ごなしに否定せず、一緒に選択肢を考えられる関係性が理想的です。

関連記事：「教員を辞めたい」と思ったときに読む完全ガイド

結婚を考える教員本人へ｜パートナーに伝えておきたいこと

最後に、結婚を考えている現職教員の方にもアドバイスです。

結婚前に「仕事の繁忙サイクル」を共有する

4月の学期始まり、運動会・文化祭の前、成績処理期、入試シーズン——教員の1年には独特のリズムがあります。「この時期は不在がち」「この時期は持ち帰り多い」を、結婚前に具体的に伝えておくだけで、パートナーの理解度は大きく変わります。

「辞めたくなる時期」が来る可能性も共有

長く勤めるなかで、「このまま続けるか」を考える時期が来ることもあります。結婚する時点で「この仕事をずっと続ける」と決め切らず、「ライフイベントに合わせて働き方を変える可能性がある」と共有できると、お互い安心です。

感情労働の疲れを「相談」という形で開く

教員は感情労働の職種です。黙って抱え込まず、パートナーに「今日はこんなことがあった」と話せる関係性があるだけで、精神的な消耗は大きく違ってきます。

教員夫婦のリアル｜「土日解放」が「平日ワンオペ」を生むことも

教員同士の結婚には、メリット・デメリット両方が組み合わさった、独自の難しさがあります。Re-Careerに寄せられた相談のなかで、特に印象に残ったのが次のような声でした。

このエピソードが教えてくれるのは、教員夫婦の場合、「土日」だけじゃなく「平日のリズム」までセットで家庭設計する必要があるということ。

教員夫婦が陥りやすい3つのパターン

パターン①：両方が部活顧問を持つ
土日両方が部活で埋まり、家族の時間が消失。子育て期は親族のサポートがないと回らない。

パターン②：片方が部活、片方が事務局・行政職
土日の負担は片方に集中するが、平日のワンオペが固定化。「楽になった日」と「変わらず大変な日」のコントラストが強くなる。

パターン③：両方とも部活動の担当がない（小学校どうしなど）
土日は両方家にいるが、持ち帰り仕事と家事育児で平日も土日も慢性的に多忙。

どのパターンも、「相手も大変だから言いづらい」という心理が働きやすく、不満を溜め込んでしまうリスクがあります。

教員夫婦が長く続くための工夫

・家事・育児の役割を「曜日」ではなく「タスク」で分ける——朝担当・夜担当・送り迎え担当など、状況が変わっても継続できる単位で

・四半期に1回、夫婦面談を持つ——「いま、どっちが大変か」を定期的に言語化し、配分を見直す

・「お互いの一人時間」を制度化する——月1日でも、片方が完全に育児・家事から離れる時間を作る

・異動・転職の選択肢を共有する——「いざとなったらどちらが働き方を変えるか」を事前に話しておく

教員の妻・夫の「あるある」な悩みと対処法

「話を聞いてあげたい」と「自分のことも話したい」のバランス

教員のパートナーが抱えがちな悩みのひとつが、「学校の話を聞いてあげる」という役割が自然に固定されてしまうこと。帰宅後に今日の出来事をたくさん話す教員側に対して、パートナー側は「自分の1日の話を聞いてもらう時間がない」と感じやすい構造があります。

対策は、意識的に「今日はあなたの話から聞かせて」と役割を入れ替える日を作ること。週1回でも、パートナーの話を先に聞く時間を意識的に設けるだけで、関係性のバランスが保たれます。

行事の予定を「カレンダー共有」する

教員の1年は、運動会・文化祭・修学旅行・入試・卒業式など、予定の密度に強い波があります。これを頭の中に抱え込まず、家族カレンダーで共有することで、パートナーも心づもりができます。「今月は忙しい時期だから」と事前に言語化するだけで、不在が続く週末もお互いのストレスがぐっと減ります。

よくある質問（FAQ）

Q. 教員同士の結婚はどうなんですか？

A. メリット・デメリット両方あります。仕事の忙しさを理解し合える点、異動や人事の相談ができる点はメリット。一方で、中学校・高校どうしで二人とも部活動を担当していると土日両方が埋まりやすい、家の中でも仕事の話ばかりになる、といったデメリットも。お互いの負担のピークが重ならないよう、役割分担の話し合いが特に重要です。

Q. 結婚を機に教員を辞めるべきでしょうか？

A. 人それぞれです。続けたい意思があるなら続けることを前提に働き方を工夫する、逆に結婚・出産を機に働き方を見直したいなら、時短・異動・転職といった選択肢があります。「辞めるべき」「続けるべき」とパートナーや周囲から言われても、最終的には自分の気持ちで決めることが一番大切です。

Q. 教員の家庭は経済的に豊かですか？

A. 教員本人の給与は、公的な統計で確かめられます。総務省「令和7年 地方公務員給与の実態」によると、公立の小・中学校（幼稚園を含む）教育職の平均給与月額は424,411円（給料月額と諸手当の合計。2025年4月1日時点）、期末手当・勤勉手当（いわゆるボーナス）は支給された職員1人当たり年1,853,603円（2024年度の実績）です。高等学校など（特別支援学校などを含む）の教育職では、それぞれ442,668円と1,910,963円です。一方、世帯の収入はパートナーの働き方しだいで大きく変わるため、「教員の家庭なら世帯年収はいくら」とは一律に言えません。住宅ローン・教育費・老後の準備も含めて、ふたりの収入と支出を具体的な数字で並べてみるのが確実です。

まとめ｜教員との結婚は「事前設計」で幸せになれる

教員と結婚することは、メリットもデメリットも両方ある選択です。大事なのは、「どちらか一方だけを見ずに、両方を前提に家庭を設計できるか」ということ。

・収入・雇用の安定、住宅ローンの審査で見られる点を満たしやすいこと、真面目さ——これらはメリットになりやすい点

・一方で、部活・持ち帰り・感情労働——これらはデメリットとして家庭に持ち込まれがち

パートナー側に理解と協力があり、本人側にも「仕事に全てを捧げすぎない」意識があれば、教員家庭は十分に幸せに成立します。Re-Careerで伴走してきた方々の中にも、「仕事も結婚生活も、両方大事にできている」という方はたくさんいらっしゃいます。

結婚を迷っているときも、結婚してから悩みが出てきたときも、「自分だけで抱え込まずに言葉にする」ことから始まります。辞めるも続けるも、結婚を選ぶも選ばないも、自分が納得して選べることが一番大切です。

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